副業で物販をしていたら会社にバレる？バレないコツってない？
副業で物販に取り組んでいる人の中には、
「会社にバレるか不安」
と思っている人もいるでしょう。
働き方改革により、副業を解禁した企業は多くありますが、まだまだ副業を禁止している会社も存在しています。
そこでこの記事では、物販の副業は会社にバレやすいのか、会社にバレない方法はあるのかということについて、詳しく解説していきます。
【結論】物販でなくとも副業がバレることはある
結論から言ってしまうと、副業禁止の会社で働きながら、副業をしていた場合は、物販に限らずバレる可能性があります。
つまり、バレやすい副業、バレにくい副業は存在せず、どの副業に挑戦してもバレるリスクはあるという事です。
なぜ会社に副業がバレてしまうの？
では、なぜ会社に副業がバレてしまうのでしょうか。
考えられる理由について、詳しく解説していきます。
住民税の額
まずは、住民税の額です。
住民税というのは、昨年の所得に応じて加算されるようになっています。
ただ、会社員の場合は、所属している会社が昨年の所得を計算して、住民税を天引きしてくれています。
ただ、物販の副業である程度まとまった所得を得てしまうと、住民税の額が多くなり、計算が合わなくなります。
そうすると、会社の経理担当に、
「もしかして、副業をしているのでは？」
と怪しまれてしまうのです。
周囲の人の密告
続いては密告です。
副業禁止の会社で働きながら副業を行い、尚且つその副業で稼いでいると、周りの人からの妬みや嫉みを買ってしまう可能性が高いです。
そうすると、匿名で会社に密告されてしまう事があり、副業をしている事実がバレてしまうのです。
SNSに副業を匂わせることを書いた
実名でSNSをやっていて、そのSNSの中で副業に関する投稿をしてしまうと、バレやすくなってしまう可能性があります。
特に、会社の上司や同僚、部下がフォロワーにいる場合は要注意です。
利益が出たときなどは、つい誰かに自慢したくなってしまいますが、実名で登録している人、知り合いがフォロワーにいる人は、絶対にSNSで副業についてつぶやかないようにすることが大切です。
無申告でバレる
続いては確定申告をしていなくてバレるというケースです。
副業で年間20万円以上の所得を得ている場合は、確定申告をする必要があります。
仮に年間20万円以上の所得を得ているにもかかわらず、確定申告をしていないと税務署に目をつけられてしまう可能性が高くなるのです。
そして、無申告だという事実が発覚すると、会社に通知されてしまうケースがあるのです。
こうなってしまうと、会社から厳しい尋問を受けることになるでしょう。
副業が会社にバレたらどうなる？
副業禁止の会社で働きながら、無断で副業をしていたことがバレると、ペナルティの対象になる可能性があります。
どれくらいのペナルティが課せられるかというのは、その会社によって異なりますが、
・警告
・減給
などの対象になる事が多く、最悪の場合は解雇になってしまう事もありますので、注意が必要です。
会社に副業をバレないようにするためには？
とはいえ、副業が禁止の会社で働いている人の中には、
「どうしても副業をしたい」
と思っている人もいるでしょう。
では、一体どうすれば会社にバレずに副業をすることができるのでしょうか。
住民税は自分で納める
まずは、住民税を自分で納めるように設定することです。
住民税の納税方法には、
・普通徴収
・特別徴収
の2パターンあり、一般的な会社員は、会社の給料から住民税が天引きされる特別徴収を選択しています。
しかし、これだと住民税の額で副業が会社にバレてしまう可能性がありますので、普通徴収を選択して、自分で住民税を収めることが大切なのです。
周りの人には言わない
そして、仮に物販などの副業で利益が出たとしても、周りの人には絶対に言わないようにしましょう。
信頼している部下、同僚、上司にも言ってはいけません。
なぜなら、どこでどのように情報が洩れるかわからないからです。
利益が出始めると誰かに自慢したくなりますが、それは家族や別の会社で働いている友人だけに留めておくことをおすすめします。
ブログやツイッターを本名でやらない
そして、ブログやツイッター、その他のSNSを本名でやらないという事をおすすめします。
物販の副業やそれ以外の副業では、SNSを有効活用できる場合があります。
しかし、本名でSNSをやっていると、副業関連の投稿ができなくなってしまいますので、機会損失に繋がってしまうのです。
そのため、副業を始める場合は、副業専用のSNSを作るなどして対策を練っていくことが大切です。
まとめ
物販をはじめとする副業は、会社にバレる可能性があります。
会社にバレにくくする方法もありますが、残念ながら100％バレない方法というのは現状存在していません。
そのため、堂々と副業をしたいと思っている場合は、会社と交渉して許可を取るか、副業OKの会社に転職することをおすすめします。
