副業の物販ビジネスも仕組み化できるの？！具体的な方法は？
物販ビジネスに挑戦している人の中には、毎日自分で商品管理をして、商品が売れたら自分で梱包して発送している人もたくさんいるでしょう。そのような人の中には、
「自分の負担をもう少し減らせないかな」
と思っている人もいるはずです。
実は、物販というのは仕組み化をすることができます。
この記事では、そんな物販の仕組み化方法について、詳しく解説していきます。
副業の物販ビジネスを仕組み化しないとどうなる？
まずは物販ビジネスを仕組み化せず、自分の力だけで行って言った場合はどうなるのかということについて、詳しく見ていきましょう。
労働収入のままになる
物販を自分の力だけで行って言った場合、労働収入から抜け出せなくなります。
たくさんの収入を得ようと思ったら、それだけ時間と労力をかけて仕入れを行い、商品の販売や発送を行っていく必要があります。
自分の体を酷使すれば、ある程度稼げるかもしれませんが、時間がなければそこで得たお金を有効活用していくことができなくなってしまうのです。
大きく稼げない
自分一人で行える作業量には、限界があります。
特に本業を持っている人は、日中は会社に行って仕事をしているでしょう。
そうなってしまうと、一日中リサーチをして仕入れるということもできませんし、たくさんの問い合わせにリアルタイムで対応することも難しくなってしまいます。
そうなると、ある程度稼げる金額が決まってきてしまうのです。
物販ビジネスを仕組み化するメリットは？
では、物販ビジネスを仕組み化するメリットとは一体何なのでしょうか。
自分の労働時間が減る
まずは自分の労働時間が減るということです。
仕入れや梱包、発送、商品管理などを徐々に外注していくことで、自分の負担を減らすことができるため、利益をしっかりと残しながら自分の時間を確保することが可能になるのです。
人を雇うスキルを習得できる
物販を仕組み化するということは、今まで自分が行ってきたことを誰かにお願いするということです。
つまり、人を雇って自分のビジネスを加速させていくということですから、人を雇うスキルを習得することができます。
ある程度コツを掴めば、複数の外注を雇って会社として物販ビジネスを回していくことができるようになるのです。
物販ビジネスを仕組み化する方法は？
では、物販ビジネスを仕組み化する方法とは一体何なのでしょうか。
代表的な方法をいくつか紹介していきます。
ツールを使う
まずはツールを使うという方法です。
これは、物販にある程度慣れてきたビギナー層におすすめの方法で、
・仕入れ
・商品管理
・資金管理
などを、ツールを活用して行っていくのです。
そうすることで、面倒くさい計算などを省くことができますし、現状を可視化することが可能になります。
物販代行会社を使う
続いては、物販代行会社を使うという方法です。物販に挑戦している人の多くが、
「梱包が面倒くさい」
「発送が面倒くさい」
「仕入れた商品の受け取りが面倒くさい」
と思っている事でしょう。
物販代行会社を使えば、このような面倒くさい作業を代わりに行ってもらうことができます。
当然手数料はかかりますが、その分手間を省くことができるため、その分の時間を仕入れに回したり、ライバル調査に充てたりすることができるのです。
外注を雇う
そして、物販で比較的まとまった利益が出せるようになったら、外注を雇うということもおすすめです。
例えば、
・仕入担当
・商品管理担当
など、それぞれに役割を与えることで、自分の時間を大幅に確保することができます。
また、これは完全に経営者の役割となりますので、人を雇うというスキルを高めることもできます。
ただし、害虫を雇う場合は、利益が出ていなくても報酬を支払う必要があるため、慎重に検討することが大切です。
最終的にはほとんどの部分を外注していこう
このように、物販ビジネスというのは仕組み化をしていくことができます。
仕組み化を行うことで、自分でやらなくていいことを人に任せ、ビジネスの根幹となる部分に注力することができるため、より大きな利益を狙っていくことができるのです。
ただ、いきなり全ての部分を外注して仕組み化するというのは、かなりリスキーですので、ある程度自分でノウハウを確立して、少しずつ仕組み化していくということがおすすめです。
まとめ
物販ビジネスというのは、初心者でもできるシンプルなビジネスモデルですが、本格的に行うことでまとまった利益を残すことが可能となります。ただ、自分一人で大きな利益を狙おうとすると、かなりの作業量が必要になりますし、限界が見えてきてしまいます。
そのため、今回紹介したことを参考にしながら、少しずつ仕組み化していくことをおすすめします。
とはいえ、「楽をしたいから」という安易な理由で仕組み化をしてしまうと、売り上げのほとんどが人件費になってしまったり、マイナスになってしまったりする可能性がありますので、注意が必要です。
